年末に駆け込み…では遅い！？「ふるさと納税」でお得に「スキー場リフト券」をゲットする方法！事例＆申込のコツとは｜スキー＆スノーボード｜コラム

　ウィンタースポーツを楽しむ人々にとって、スキー＆スノーボードシーズンは待望の時期である。しかし、ここ近年の物価高騰の波は例外ではなく、家族で訪れた場合、リフト券、食費、交通費を合計すると、1回のスキー費用は数万円にのぼることも少なくない。

　そこで注目されているのが、ふるさと納税を活用してスキー場のリフト券を実質的に安く手に入れる方法。本記事では、その背景や具体的な自治体の例、お得にリフト券をゲットするためのポイントを解説する。

■ふるさと納税とスキー場リフト券の仕組み

　ふるさと納税は、応援したい自治体に寄付を行うと、その金額のうち2,000円を除いた分が翌年の所得税や住民税から控除される制度である。納税者は、寄付の返礼品としてさまざまな地域の特産品や体験型サービスを受け取ることができるため、近年多くの人が取り組んでいる。

　スキー場のある自治体の多くが、返礼品として用意しているスキー場リフト券。例えば、通常5,000〜7,000円ほどする1日券を、ふるさと納税を通じて寄付すれば、実質2,000円の負担で入手できる計算になる。これが「ふるさと納税リフト券お得」という検索ワードで注目を集めている理由である。

　スキー場リフト券を返礼品とする自治体が急増した背景には以下の要因がある。

　1990年代に1,800万人もあったスキー人口は年々減少し、2023年は約460万人とピーク時の4分の1となった。これを受け、各自治体ではふるさと納税でリフト券を提供することで集客を促し、地域経済活性化につなげている。

　食料品中心だった返礼品の枠が広がり、体験型サービスの需要が増加。リフト券は利便性が高く、シーズン利用しやすいため人気である。

　一度利用した人が翌年以降もリピートし、SNSやブログで「ふるさと納税スキー場」などの検索ワードが注目されている。

　実際、2024年12月には「さとふる」でのスキー場リフト券申込件数が前年同月比で約2倍に増加。福井県勝山市の「スキージャム勝山」の寄付額は前年の177%に達し、データでも人気の高まりが証明されている。